生活者の消費トレンドは「モノ消費」から「コト消費」、そして「トキ消費」へと変化しています。媒体もマスからデジタルへ。それに合わせて、広告表現も一方向の「呼びかけ型」から双方向の「共感型」へシフトしてきました。

広告会社は、人や社会、技術の移り変わりに合わせて柔軟に変化し、常にブランドと生活者のコミュニケーションを支えるパートナーであり続けてきました。

2020年、コロナによって令和の文明開化が起きた一方で、様々な社会課題が生まれました。その渦中で、事業会社とブランドはその存在意義を改めて生活者から問われています。CSRやCSV活動等を行っているかではなく、社会にどう貢献し、どんな未来へ導いてくれるのか、ブランドが存在する根源的な意味を問われているのだと思います。社会課題に向き合い、新たな商品やサービスを生み出したり、ブランドメッセージを発信して共感を獲得したりする事例も増えています。これはどれも広告会社が支えることのできる領域です。

広告会社の存在意義は、今も昔も「ミライ」でも変わらず、ブランドと生活者に寄り添って、双方をつなぐコミュニケーションの形を模索することだと思います。社会に大きな変化が起きている今こそ、その真価が問われているのではないでしょうか。